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VPP導入事例レポート 済生会熊本病院
はじめに
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社会福祉法人 恩賜財団 済生会熊本病院 渡邉 康晃 氏
経営層のお立場から医療機器の投資判断における考え方や、VPPメニューの特徴をご執筆頂きました。
病院経営観点におけるVPPの有用性をメニューメリットだけでなく、情報提供という付加価値だけでも非常に大きいとご評価いただき、投資後の効果検証やVPP付加価値サービスの各種レポートサービスについてもご紹介頂いております。
済生会熊本病院は1935年設立され、現在は400床を有す急性期病院としての役割を担っている。1996年には全国に先立ちクリニカルパスを導入、2013年には西日本初となるJCI認証を取得する等、先進的な病院経営を実施。「医療を通じて地域社会に貢献します~質の高い医療を済生のこころとともに~」との理念を掲げ、基本方針として、「救急医療」、「高度医療」、「予防医療」、「地域連携」、そして「人材育成」の5つを活動の中心に定め、高度で専門的な医療を24時間体制で地域に提供している。
済生会熊本病院について
済生会グループは病院個々に特色が異なります。当院では高度先進医療、救急医療を地域医療圏の住民の方に提供する役割を担っています。良質な救急医療を提供するためには、院内体制の強化だけでなく、地域の医療機関との協力関係も不可欠です。当院では連携医療機関とも協力し、救急の患者さんを常に受け入れることができる「断らない救急」を目標としています。
当院の機器投資判断における考え方
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病院の役割を果たすためには当然ですが事業の継続をしていく必要があります。そのため、大前提として投資対効果は見ていかなければなりません。機器導入後どの程度の期間で投資回収ができるかを基本として様々な観点から投資判断を行っていきます。ただし、医療提供という公な役割を担っている機関として、医療圏が求めているものに対しては採算性を度外視して導入する機器もありますし、全体俯瞰した判断が必要となります。そして、単純な投資収支だけではなく、検査や手術の安全面の向上、術後合併症の低減、医療従事者の労働時間短縮等の副次的に期待できる論文等のエビデンス情報も一つの参考にし、その情報を院内状況に照らし合わせた上で検証を図り、投資判断の一助としています。投資判断と同様に投資後に期待した結果や成果が出ているのかの効果検証データの集約も今後の投資判断において重要な要素だと考えています。そのためにも、機材導入おいては効果指標も同時に検討すべきであり、既存に収集している指標を使用できる事が望ましいと感じています。
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手技ごとの利益計算の算出(限界利益から考える)
※ 利益率の提示方法例
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